その通りだよなあと思った記事です。

誰が主張したのかは不明ですが、これまでは「老人になったらリスクを取った運用なんてご法度、預貯金で安全に管理すべき」との通説があり、広く浸透していたと思います。私はこの通説を全否定するつもりはありません。確かに“昔は”正しかったのだと思います。

というのも、50年くらい前の1970年には、男性の平均寿命は67.7歳、女性は72.9歳であり、余生は長くなかったからです。また、当時は預貯金の金利も5％を超える高い水準でしっかりと金利収入が得られたため、預貯金のような安全資産のみで運用していても問題なかったのです。

金利が高かった昭和や平成の初期までは通用した考えだと思うが、日本の場合今後数十年は低金利が継続するだろうから完全に過去の思想だ。

きちんとリスク管理をするのであれば、もっと長い人生、例えば25％の確率で生存する年齢まで想定する必要があると思います。現時点では65歳の女性は25%の確率で95歳まで生きますから、95歳を一つの目処としたほうが手堅いと言えます。つまり、老後は65歳から30年程度続くという前提に立って老後プランを立案する必要があるのです。生存中に資産が底を突かないようにするには、運用リターンで増やしていくしかありませんので、ある程度の市場変動リスクを取ってでも相応のリターンを目指すことが、長生きリスクの低下につながります。

これに関しては少し考えが違う、若い人が95歳を目途にするのはちと違うと思うが65歳の時点ならそのぐらいは考慮した方が良いかも。

つまり、インフレという点では、現役世代の負担は軽くなっているものの、老人の負担は重くなっていると考えられます。これらの影響を回避するためには、インフレを上回るリターンが得られる資産に、相応のリスクを取ってでも投資する必要があるのです。

インフレリスクに関してはセミリタ界隈でも過小評価している人が多い印象だが個人的には日本国内であってもある程度は考慮すべきと思っている。